健康保持増進•申込書送付先（一財）日本健康文化振興会 本部事務局 全国健診部〒166-0004東京都杉並区阿佐谷南1-14-1TEL：03-3316-0777 FAX：03-3316-7611■参加費用（自己負担金）10,000円■健保による補助金額1人47,000円（＊補助はひとりにつき、当健保加入期間中1回のみ）＊健康保険組合宛の申請書面は不要です。＊健康保険組合資格喪失後の費用は、本人負担となります。＊参加費用に含まれるもの（2ケ月間で4回の医師のオンライン診察・ 3回の禁煙補助薬配送、サポートデスクによる約10ケ月間の支援（フォロ−アップメ−ルとアンケ−ト回答）■申込方法以下､URLまたはQRコードにアクセスし、参加条件、注意事項、診察にあたっての詳細をご確認頂き、申込フォームに入力してください。●申込先 株式会社リンケージ http://bit.ly/348Z8yC●申込に関する問合せ先 株式会社リンケージサポートデスク TEL：0120-33-8916 メール：sd@linkage-inc.co.jp◆オンライン禁煙プログラムの流れお申込み後、自己負担金の入金依頼がありますので、振り込み手続きをしてください。→入金確認後「㈱リンケージ」より「案内メール」が送られてきます。→ 受信した「案内メール」の手順に従って、オンライン診察の予約をしてください。→ 予約日時になりましたら、オンライン診察の開始です。全4回のオンライン診察は、全てWEB上で実施し、ご自身のスマートフォン、タブレット端末、パソコン等を使用して頂きます。＊ WEBカメラとマイクが必要です。44■受診期間 2021年7月1日（木）～2022年1月末日まで ※期間を過ぎての受診は全額自己負担となります。■申込方法1．WEB申込「けんしんナビ」下記URLより健診予約サイト「けんしんナビ」へアクセスいただきお申込みを行ってください。URL：https://jtb.kenshin-navi.com（Jスクエアホームページ掲載）＊IDはご本人のメールアドレス2．FAX・郵送→FAX・郵送申込書「Jスクエアホームページ」または「ジェイティービー健康保険組合」のホームページ URL：https://jtbkenpo.or.jp/よりダウンロードをお願いします。以下は（一財）日本健康文化振興会に申込みをする方法です。■お申込後の流れ① 「（一財）日本健康文化振興会」から受診実施のお知らせ（受診日等記載）が送付されます。希望日の2週間前になっても送付がない場合は「（一財）日本健康文化振興会」に連絡してください。② 受診「（一財）日本健康文化振興会」から届いた受診票を忘れず持参。③ 受診医療機関より受診後4週間を目途に結果報告書が送付されます。④ 自己負担金がある検査を受けた方に払込票が送付されますので、郵便局またはコンビニエンスストアでお支払いください。※ 受診の変更・取消は医療機関に連絡した後に「（一財）日本健康文化振興会」にも連絡してください。＊ FAXで、送信エラー・誤送信が多く発生しています。その場合でも、締切日を過ぎた申込みは受付いたしません。WEB申込のご利用をお奨めいたします。※ ホームページ記載のWEBからのお申込みとFAXによるお申込みの併用はできません■問合せ先（一財）日本健康文化振興会 本部事務局 全国健診部TEL：03-3316-0777（月～金 9：00～17：30）ジェイティービー健康保険組合被保険者（本人）および任意継続者（本人）で20歳以上の方■申込期間2021年4月1日から2021年6月30日■募集人員先着50名健保オンライン禁煙プログラム（旧禁煙サポート）◆オンライン禁煙プログラムの特徴直接医療機関へ通院することなく、PCやスマートフォン・タブレット端末のビデオ通話機能を利用して、都合の良い場所と時間に、医師のオンライン診察を受けることが可能です。処方薬の自宅等への配送に加え、サポートスタッフによる長期かつ定期的なフォローで、他健保では、高い禁煙成功率を維持しています。◆オンライン禁煙プログラム詳細と申込方法について■対象者健保ジェネリック医薬品利用促進通知ジェネリック医薬品に切り替えた場合の自己負担金がどれくらい軽減できるかをお知らせする通知です。新薬からジェネリック医薬品に変更することで、みなさんの家計にもやさしく、さらに医療費の節減にも大きな効果が期待できます。ジェネリック医薬品のメリットを正しく理解し、医療費の節減にご活用ください。この通知は、一定額以上の薬代が軽減できる方を健保組合で抽出して送付します。健保重症化予防対策受診勧奨通知定期健診診断結果で、血圧・血糖・脂質の数値等の高い方には、早期に受診いただくために受診勧奨のご案内を実施し、高血圧症や糖尿病等の生活習慣病の重症化予防及び合併症の発症を予防する取り組みを行なっております。この事業は2015年よりはじまった厚生労働省の「データヘルス計画」事業の取り組みのひとつとして実施しています。
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